日々、ライフプランを作成するためのヒアリングをさせていただいていますが、お子さまが生まれた、またはこれから生まれるご家庭からよく質問されるのが子供の保険についてです。
大人に比べて抵抗力が弱くどちらかといえば病気になりやすい子供の治療費や今後必要となる教育費など、子供を育てていくうえでお金の心配をしなくてすむよう万全の準備をしておきたい、と考えられるのは当然のことかもしれません。
かと言って、子育てには多くの費用がかかるため、保険に多額の出費をかけることができないのが実情でしょう。なんとなく不安だから、なんとなく周りの人も入っているからという理由で保険に加入するのではなく、必要なものを必要な分だけを選んで準備したいですよね。
この記事では子供の保険に加入する2つの目的、また具体的に加入を検討すべき4種類の保険について解説していきます。ぜひ、子供の保険を選ぶときのヒントにしてください。
子供の保険の２つの目的
まずは、そもそも子供の保険に加入する目的とは何なのか、という点から確認することにしましょう。目的は大きく２つに分けることができるため順を追って見ていく事にしましょう。
教育資金の積立
1つ目の目的は教育資金の積立てです。
教育資金は、主に子供を学校に通わせるために用意する資金のことを指しますが、これ以外にもお金が必要になるシーンがあります。その一例として挙げられるのは学習塾や習い事の月謝です。実は、学習塾や習い事の月謝は日本の物価指数の停滞に反してずっと値上がりを続けています。
そして教育資金の中でも多くの親が身構えるのが大学費用でしょう。4年間の学費は平均で国立大学なら約243万円（※1）、私立大学になると約462万円（※2）にもなります。
※1 参照：文部科学省 「国公私立大学の授業料等の推移」より4年分を算出（令和2年度分）
https://www.mext.go.jp/content/20201225-mxt_sigakujo-000011866_4.pdf
※2 参照：文部科学省 「令和元年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員１人当たり）」より平均値を算出（医歯学部を除く）
https://www.mext.go.jp/content/20201225-mxt_sigakujo-000011866_1.pdf
そんな教育費の大きな助けとなる公的制度があるのはご存知でしょうか？
その制度とは『児童手当』です。お子さんの誕生から3歳までは月額15,000円、その後中学校修了までは月額10,000円支給されます（※3）。トータル15年間で198万円受け取れる計算です。（所得制限があることに注意してください）
しかし、支給額をすべて貯金するのは大変なことですし、仮に貯金することができその全額を大学費用に充てられるとしても、国立大学4年間の平均学費の約8割、私立大学なら同じく約5割にしかならないことが分かります。子供が大学に入学するのは誕生から18年も先のことですが、計画的に積み立てることがいかに大事か分かりますね。
このように高額となる教育資金を計画的に積み立てるひとつの選択肢となるのが、次章で解説する学資保険です。
※3 参照：内閣府 「子ども・子育て支援新制度 児童手当制度の概要」より
https://www8.cao.go.jp/shoushi/jidouteate/gaiyou.html
保障の準備
2つ目の目的は保障です。
子供が病気やケガをしたときの「医療費」という視点ですが、そもそも子供に医療保険が必要となるケースはどれくらいあるのでしょうか。厚生労働省が3年ごとに発表している調査（※4）から、子供の「入院」と「外来」の受療率を確認してみましょう。
14歳までの子供は他の年齢帯とくらべて「入院」の受療率が低いことが分かります。一方で「外来」の受療率は、9歳までの子供は20代～50代のいわゆる現役世代とくらべると高い数値を示しています。この結果から、小学生くらいまでは入院よりも外来にかかるケースが多いようですね。
※4 参照：厚生労働省 「令和２年（2020）患者調査の概況 受療率」より
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/20/dl/jyuryouritu.pdf
教育費の時と同様に、医療費の大きな助けとなる公的制度があるのはご存知でしょうか？
医療費の大きな助けとなるのが『医療費助成制度』です。この制度は、助成を行う主体が大きく国と自治体の２つに分かれる事になります。
国の制度では、義務教育の就学前（7歳になる年の3月末）までの医療費は自己負担2割です。それに加えて、各自治体が手厚い助成制度を行っています。
市区町村によっては義務教育年齢の間は自己負担分すべてが助成される、つまり医療費ゼロの地域があったり、1日当たり最大500円の自己負担で医療が受けられる地域などもあります。いずれの制度も健康保険に加入していることが前提となり、対象の年齢や助成内容はお住まいの地域や自治体によって異なりますので確認してください。
このように子供の医療費は、公的制度によってその大部分をカバーできる可能性があるので、子供の医療費をそこまで心配する必要はないかもしれません。しかし、子供が思いがけず入院する場合、医療費そのものではなく親の収入が減少するなど家計に影響が出ることの方が問題かもしれません。
子供の入院は大人とはちがい一人での入院がむずかしいこともあるでしょう。共働き世帯が多い現代では夫婦のどちらかが仕事を休んでの付き添いが必要になるかもしれません。つまり看病する親の臨時出費と収入減というような家計への影響に備える選択肢としても各種保険を検討してみましょう。次章で解説いたします。
子供が加入を検討すべき4つの保険
学資保険
学資保険は教育資金、なかでも高校や大学等の学費を積み立てることを一番の目的とした商品です。言葉の説明とともに解説していきます。
まず「積立期間」を選択します。保険料を支払う期間であり、子供の年齢で10歳まで、15歳まで、18歳までというように選択することができます。積立額（支払保険料）の合計が同じなら積立期間が短いほどその後の満期時に受け取れる学資金（満期保険金）の金額は大きくなりますが、月々の保険料負担は大きくなります。
次に学資金（満期保険金）の「受取時期」を設定します。18歳時（高校卒業時）に受け取れるように設定するのはもちろんですが、12歳時（小学校卒業）、15歳時（中学校卒業時）にも分割して受け取る設定も可能です。大学進学のタイミングでは受験費用や入学費用など大きな資金が必要となりますので、高校卒業時に受け取れる金額を重要視する人が多いようですね。いずれにしても積立て開始から受け取るまでの期間が長いほど受け取れる学資金（満期保険金）は大きくなります。
必ず確認しておきたいのは、「積立額（支払保険料）の合計」と「受取額の合計」の比較です。これは返戻率（戻り率）で表示されますが、積立額に対して受取額がどれくらい増えるのか、他の選択肢と比較して有利なのかを冷静に見極めましょう。
また学資保険の多くは、契約者（多くの場合は親）が積立期間中に死亡した場合にはその後の保険料の支払いが免除（保険料払込免除）されるようになっています。保険料が免除された場合でも受取時期が来れば保険料を全額支払った場合と同じ学資金（満期保険金）を受け取ることができます。このような「保険（保障）」という機能があることも理解しておかなければいけませんね。
他にも特約（オプション）として、契約者の死亡時に育英年金が受け取れるものや、子供の医療保障をプラスできる商品もあります。
学資保険の基本を知りたい方はこちらもご覧ください。
教育資金の準備をしようとすると、話題にのぼるのが「学資保険（がくしほけん）」です。この学資保険がどういった保険なのか、メリット/デメリットや加入前に必ず確認しておきたい５つのポイントを解説しています。
生命保険
ここでいう生命保険とは、いわゆる「死亡保険」です。対象とした人(被保険者)が死亡した場合、設定した死亡保険金が支払われます。「子供用」という訳ではなく、一般の生命保険に子供のうちから加入するかどうかということです。
子供が亡くなることの精神的なショックは計り知れませんが、経済的なことだけを考えれば加入する必要性は低いでしょう。純粋に死亡リスクのために子供に保険をかけるケースはあまりないかもしれません。しかし、子供に生命保険を検討する事例としては次のような場合が考えられます。
- 保険料が割安なうちに加入しておくことで保険料コストをおさえる場合
- 祖父母が贈与したお金で孫に一生涯の保険をプレゼントする場合
- 学資保険よりも生命保険で積み立てる方が有利な場合
上記については、「終身」保険を選択することで保険料は途中で変わらず、保障も一生涯続きます。このような商品に子供のうちから加入しておくと月々の保険料をかなり低く抑えることができます。また、保険料の払込期間を15年や20年と短く設定することで、その後は保険料の支払いをすることなく保障は一生涯持ち続けられるということになります。
いずれにしても、社会人になるタイミングで加入するよりも保険料負担を抑えることができるので、早くから準備することによる効果を感じられるでしょう。
生命保険についてまとめてあるこちらもご覧ください。
生命保険とは人の生命に掛ける保険です。人が亡くなったときなどの身体に関わる経済的損失を補うために加入する保険です。ここでは、生命保険の加入を検討する際に必ず知っておきたい基礎知識について解説します。
医療保険
医療保険は、ベースとなるのは「入院」と「手術」の給付金であり、一般の医療保険に加入することとなります。
まず「入院」についてですが、病気やケガが原因で入院したとき、「日額〇〇円」という形の医療保険であれば、入院した日数分の入院給付金を受け取ることができます。最近では「一時金▲▲万円」などというように、入院日数に関係なく1日でも入院すればまとまった入院給付金を受け取れる商品も出てきています。
また「手術」についても、大きな手術になるにしたがって手術給付金額が「5万円→10万円→20万円」と段階的に大きくなるものもあれば、病院で手術を受ければ「一律○○円」というように保障額が一律の商品もあります。
それに加えて、「通院給付金」、「退院給付金」、「がん一時金」、「三大疾病一時金」、「介護給付金」などさまざまな特約（オプション）を選択することができます。
医療保険の給付金の特徴は、実際に医療費がいくらかかったかに関係なく、給付条件に該当すれば契約時に設定した給付金額が受け取れることです。またその使い道ももちろん自由ですので親の休職による収入減を補うこともできます。
また一般的には保険料は加入時の年齢が若いほど割安になります。子供のころから加入しておくことで、大人になっても割安な保険料のまま変わらずに加入し続けることができます。
もっと詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
医療保険の主契約は「入院したときの保障」としている商品がほとんどですが「手術をしたときの保障」が主契約とセットになっている商品もあります。その他の保障は特約として主契約に自動セットになっているもの、任意で付加できるものがあります。
傷害保険
傷害保険は、その名のとおり「ケガ（事故）」の補償に特化した保険ですので病気による保障は対象外です。幼稚園や小学校に入学したとき、または部活動に入部したときなどに「団体契約」への加入を勧められることがあるかもしれません。
補償内容は、ケガ（事故）による「死亡保険金」、「入院給付金」、「通院給付金」、「手術給付金」などです。1-2で解説したように入院するよりも外来にかかるケースが多い小学生までの年齢であれば理にかなっていると考える人もいるかもしれませんね。
ケガ（事故）の補償に特化しているため保険料も割安です。
また特約（オプション）で、「賠償補償」など身の回りで起こるさまざまなアクシデントに備える補償も準備されており、傷害保険を選択する理由となっています。
ちなみに賠償補償は、第三者にケガをさせたり、第三者のものを壊したりして賠償責任を負った場合に保険金が支払われる保険です。自転車による事故が増えていることで注目を集めており、都道府県によっては加入が義務化されている場合がありますね。
ただし、他の保険で既にカバーできていることもありますので重複してムダにならないようにすることが大切です。一定の年齢まで医療費がかからない制度や既に加入している保険の内容を確認して本当に必要なものを選択するようにしましょう。
子供の保険加入を考えるおすすめの時期
学資保険は生まれてすぐに
学資の積立ては、子供が生まれたらすぐに計画するべきでしょう。目標額が大きくても積立期間が長ければそれだけ月々の負担を小さくすることができるからです。
ライフプラン表を作成してみてください。そこで重要なのは、どのタイミングでいくらの資金を準備したいのか、積立ては何歳までできそうかを確認することです。今は無理なく積み立てられる金額でも、子供が大きくなるにつれて出費は増えていくものです。
子供が学校に行く費用だけでなく、今後増えていくであろう習い事や家族のイベントなどもイメージしてください。毎月の貯金のうちどれくらいを学資目的に積み立てていけるかを考えましょう。
生命保険は要検討
「2-2. 生命保険」で解説したとおり、子供に生命保険をかけるケースは少ないでしょう。子供が亡くなったときに死亡保険金を受け取らないと生活に困るという人は少ないはずです。しかし上述の通り早くから準備するメリットはあります。
また、子供の誕生時はむしろ親の生命保険を見直すよいタイミングでしょう。共働き夫婦の場合、それぞれが亡くなった場合にどれくらいのお金を残す必要があるのか計算しましょう。
それに対して、国や勤務先から受け取れる遺族年金や弔慰金等を差し引くことにより生命保険で準備しなければならない不足分が計算できます。学資の積立てを生命保険で行う場合はその分の死亡保険金額も考慮できるので、掛けすぎていないか常にチェックすることが重要です。
医療保険は医療費助成制度に注意
「医療保険」についてはまず、国やお住まいの地域の自治体の助成制度を確認しておきましょう。上述の通り、子供の医療費は国が助成している上に、都道府県や市区町村が上乗せの助成を行っています。助成の内容は自治体によって異なりますが、中学3年生までは医療費負担がゼロという自治体も多くあります。
医療費そのものはかからないとしても、子供の病気・ケガの時には他にどのような費用が発生するか考えてみてください。また、子供が成長し医療費助成制度の対象年齢から外れるときには、改めて医療費に対する準備について検討する必要があることを忘れないでください。
例えば、東京都の助成制度についてはこちらを参考にしてください。
東京都福祉保健局 「乳幼児医療費助成制度」
http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/iryo/josei/marunyu.html
東京都福祉保健局 「義務教育就学児医療費の助成」
http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/iryo/josei/maruko.html
傷害保険はケガ（事故）が増える時期に
「傷害保険」に加入するなら、特にケガ（事故）が増える幼稚園入園・小学校入学のタイミングがよいでしょう。
新たな生活環境のなかで学校内や登下校時、または部活動や遊びの中で起きたケガ、交通事故などによって入院や通院をしたときに役立ちます。多くの場合後遺障害や死亡の場合も補償されるので安心でしょう。
また通常「賠償補償」を付加することができます。第三者に損害を与えたときに保険金が支払われますので、あやまって誰かにケガをさせてしまったり誰かの物を壊してしまったり場合に役立ちます。
子供のさまざまなアクシデントに備えられますが、既に他の保険でカバーできている場合もあります。重複してムダにならないように確認しましょう。
子供の保険に関するQ&A
障害がある子供は保険に入れないのですか？
子供が障害をもって生まれてきた場合に、できる限り保険に入っておきたいと考えるのは当然のことですよね。しかし、保険に加入するのはハードルが高い場合もあります。
特に生命保険や医療保険の場合は加入する際に、保険の対象となる人の健康状態を確認します。加入時点ですでに保険金（給付金）を受け取る確率が高い場合には、月々の保険料が割増になったり該当する体の部位を保障の対象外にするなどの条件が付くことがあります。
また中には加入できないケースもあります。これは、「多くの人がお金を出し合い、共に助け合う」という保険の仕組みにおいて加入者の公平性を守るためです。
一般的に、保険への加入時には健康状態を「告知」します。主に身体の健康状態、例えば病歴があったり肥満であったり血液検査で異常値を指摘されているような場合は条件付き等で加入できるケースが多いようです。
一方で、発達障害や学習障害、自閉症、アスペルガー症候群などの場合は個別の判断となります。この場合、その病名が診断確定されているか、生活状況はどうか、治療をしている場合はその内容や期間、服薬名などの情報を「告知書」に記載することになりますが、どちらかというと加入できないケースが多くなっています。
子供が入院する場合に備える場合、どの保険？
健康保険や住んでいる地域の助成制度を考慮しても、やっぱり子供の入院には医療保険で備えることが必要であると判断した場合にはどんな基準で選ぶのがよいのでしょうか。
まず考えたい1つ目のポイントは保険期間です。子供が学校を卒業したり成人するまでの＜短期の備え＞をしたいなら、保険期間を10年、15年などとした「定期医療保険」やケガに特化した「傷害保険」などで準備するのが選択肢となるでしょう。
逆に、子供の独り立ち後も加入し続けられるように＜長期の備え＞を考えているなら、「医療保険」の終身タイプに加入することで一生涯の医療保障を確保することができます。
2つ目のポイントは保障内容です。医療保険とひと口に言っても保障内容や給付条件等は商品によってさまざまです。例えば「入院給付日額○○円」という医療保険の場合、入院日数が短いケースでは思っていたほど入院給付金が受け取れなかった、という事態が起こるかもしれません。
一方で、入院が1日でもまとまった給付金が受け取れる「入院一時金」の医療保険であれば、入院日数にかかわらずにまとまった入院給付金を受け取れます。しかし保障が手厚くなればそれだけ毎月の保険料も当然高くなりがちになりますので、保障内容と保険料のバランスが大事になってきます。
入院日数の考え方について知りたい方はこちらもご覧ください。
医療保険に加入する際に、重要な選択肢のひとつとして「入院給付金日数」を何日にするか・・・。 保障内容や支払保険料等と併せて、「入院給付金日数」にもフォーカスすることは重要です。 ここでは、医療保険の「入院給付金日数」につ […]
子供を終身型の保険に入れるのはあり？
子供のうちに終身型の保険に入るメリットは、なんと言っても保険料の安さです。大人になってから加入する保険料に比べて大幅に安くその保険料が途中で高くなることはありません。人生100年の時代、低いコストで一生の医療保障や死亡保障をもてるのはよいことでしょう。
また家計に余裕があるなら保険料の支払期間を短期間にすることで、例えば大人になってからは保険料の支払いがなくなり、保障だけを一生受け続けることができます。
もうひとつ検討していただきたいのは各社が出している「保険料免除」というオプションです。近年、がんをはじめとした病気発見の技術進歩はめざましいものがあります。このオプションを選択しておくことで、子供が長い人生の中でもし対象の病気になった場合にはそれ以後の保険料が免除され、保険料の支払いなしで保障を持ち続けられます。（対象となる病気の種類や免除となる条件は各社の商品を確認してください。）
逆に終身型に入るデメリットとして挙げておきたいのは、契約時の基本的な保障内容を変更することができないことです。現在のデータでいえば医療費が大きく必要となるのは主に60歳代以降です。今の子供がその年齢になるまでにはかなりの年月があります。
医療環境が進歩し、例えば入院や手術という現代の医療体制の中心が変化することも考えられます。終身型に入っていれば一生大丈夫という訳ではなく、その時どきの状況に合わせて保険の見直しや過不足分を調整するなどのカスタマイズが必要です。
このようにデメリットもありますが、メリットの方が大きいと考えますので終身型の医療保険・がん保険はぜひ検討してみましょう。
まとめ
ここまで、子供の保険に加入する目的の説明からスタートし、具体的な各保険の概要説明、それから加入すべき時期と順を追って解説してきました。子供を育てるのは何かとお金がかかるものです。元気に成長していった時の学費の準備から思いがけない病気やケガにあった時の医療費や家計の準備まで、計画して備えることがとても大切であることがご理解いただけたと思います。
一方で、それぞれの目的に対していくらくらいコストをかけるのが妥当なのかを把握するにはライフプランニングが欠かせません。また保険に加入すべきタイミングや最適な商品を選ぶことが難しいのも事実です。ぜひ『保険のプロ』であるFPの力を使っていただいて、家計の見える化を体験していただきたいと思います。