結婚や出産、住宅購入など、人生には様々なライフイベントがあります。状況が変化するのに伴い、必要な保障が変わるため生命保険は今のライフステージにあったものを選びましょう。
今回は、ライフステージ別に賢い保険の選び方についてご紹介します。
保険はライフステージにあわせて加入しよう
結婚により扶養する家族が出来た、そして子どもの誕生、念願のマイホーム購入、それぞれのシーンで、もしも不測の事態が発生した場合、抱えるリスクは同一でしょうか？ いいえ、一緒ではありませんよね。
ライフステージが変われば、抱えるリスクが変わり、当然必要な保障も変化します。保険加入後、ライフステージが変わるごとに見直しを行えば、過不足なく、そして保険料の無駄なく必要な保障を手にすることができるのです。
ライフステージ別に保険の入り方を考えましょう。
ライフステージ別！ 保険の選び方
保険を選ぶ上で、結婚、出産、住宅購入、子どもの独立、リタイア後、離婚という6つのステージ別で見ていきましょう。
結婚
夫婦共働きで子どもがいない間は、万一のことがあっても相手が経済的に困窮することがないため、大きな保障は要りません。
葬式費用を確保したい場合は、200～300万円ほどあれば十分です。
結婚後、どちらかが仕事をやめて専業主婦（専業主夫）になるなら、世帯主が亡くなると配偶者が一時的に生活費に困ります。再就職するにしても、それまでの間の生活費を備えるようにしましょう。
女性の場合、妊娠してから保険加入を検討した場合、加入を断られたり、出産に関わる病気に関しては一定期間保障がされないなどの可能性があります。健康に自信があっても、医療保険への加入は早めに検討したいものです。
出産
子どもを授かったならば、それ以前より大きな保障を確保する必要があります。なぜなら、将来かかるであろう教育費、生活費についてまでも、保障額として考慮しなければならないからです。
世帯主に万一のことがあれば、配偶者は働きながら子育てをすることになります。
配偶者に負担をかけることがないよう、子どもの数に応じた保障を準備しておきましょう。
貯蓄だけではカバーしきれないため、生命保険への加入を検討してみてください。
同時に、子どもの教育費の積み立てもしっかり行いたいものです。
子どもの進学にあわせて祝い金や満期金が受け取れる学資保険では、契約者が死亡した場合、それ以降の保険料が免除され保険金は契約通り支払われるため、万一のときも安心です。
生命保険と併せて活用するのもおすすめです。
住宅購入
マイホームを購入するとき、一般的には住宅ローンを組みます。ローンでお金を借りる際、多くの金融機関で義務づけているのが団体信用生命保険の加入です。
これは、債務者が亡くなった場合、保険金によって残りのローンが支払われる仕組みで、残された遺族は、その後ローンを返済することなく、家に住み続けることができます。
遺族の住宅費が浮く分、生命保険の死亡保障額を減らすことができ、保険料を抑えるチャンスです。
この時期に新しく保険に加入するなら、住宅費を差し引いた額の死亡保障をつけるようにしてください。
子どもの独立
子どもの生活費や教育費のためにかけていた保険であれば、その独立と共に、解約を検討してみるのもよいでしょう。
そして、病気やがんのリスクが高まる年代になるので、若い時に加入した入院や手術、通院への備えが適正な保障かをしっかりと確認してください。備えがなければ、一生涯の保障となる医療保険やがん保険を検討するのもよいでしょう。
リタイア後
定期的な収入が減少します。保険は、経済的損失の補填ですから、考え方によっては、大きな死亡保障はいりません。
むしろ、ケガや病気への不安、介護についての心配など出てきます。この頃になると、持病があって保険に加入出来ない、掛け金が高くなるなどしますので、保険商品の選択には慎重になる必要があります。
また、老後の資産管理として、保障の確保と併せて貯蓄性の高い保険に加入するのも選択肢の一つです。
普通預金などで預けても大きく老後資金が増えることはないため、保険を活用されるのも一考に値します。
また、生命保険金には、相続税の非課税枠があり、相続対策としての活用もできます。
離婚
離婚により母子家庭となった場合、一家の大黒柱は母親が担う訳ですから、手厚い死亡保障が必要になります。
一方で、収入の減少により保険料を払い続けることが難しくなることも考えられます。
その場合、保険をすぐに解約し、無保険状態にしてしまうのではなく、必要最低限の期間だけ保障を確保する見直し方法も有効です。
子どもの人数や年齢によって、抱えるリスクが異なります。最低限の保障を理解した上で保険を見直すこととなります。
まとめ
生命保険はライフステージにあわせて選ぶことが大切です。ライフステージが変われば、必要な保障額や適切な保険のタイプが変化するため、プロに相談してから加入を検討したほうが安心です。
ぜひ、保険を専門的な立場で携わっているファイナンシャルプランナーへご相談ください。