「持病があるから」「以前に大きな病気をしたから」といった理由で、生命保険加入を諦めていませんか？ ここでは、持病があっても加入できる保険や、その選び方のポイントについてご紹介させて頂きます。
持病があっても入れる保険の3パターン
持病や既往症があっても、加入できる方法がいくつかあります。ここでは、３つのパターンにまとめて解説をしていきたいと思います。
通常の生命保険（条件付き）
過去の傷害や疾病による入院などがある方でも現在の健康状態について詳細な告知などをすることによって、条件が付保されることなく加入が出来ることもあります。
あるいは、持病や既往症の状況により、保険会社が設定する引受条件が提示されますが、この条件に対して承諾する形で加入をすることが可能になります。
例えば、該当部位に対して一定期間不担保とする「部位不担保」や保険加入時から一定期間保険金額削減する条件などがこれに当たります。
引受基準緩和型・限定告知型
保険料を割増しする保険種類となりますが、引受基準緩和型や、告知項目を限定した限定告知型の保険になります。
多くの保険種類が、保険加入1年目を「支払削減期間」とし、保険金額が半額になります。中には、1年目から支払削減期間がない保険もあり、保障内容なども保険商品によって様々です。
無告知型・無選択型
加入時には職業告知をする必要がありますが、健康告知を必要としない保険種類になります。主に、「一時払い終身保険」や一部の「個人年金」などに、このタイプの保険があります。
持病がある人が保険を選ぶときのポイント
ここでは、持病がある人が保険を選ぶ際にご留意頂きたいポイントをまとめておきます。
保険商品の比較検討をより慎重に
以前に比べて、引受基準緩和型や限定告知型の保険商品は多くの保険会社から発売されています。保障内容や引受条件（告知項目）も保険会社によって様々です。
また、最初から引受基準緩和型や限定告知型の保険商品を選択する前に、まずは通常の生命保険（医療保険）の加入を検討されると良いと考えます。この引受条件についても各社によって異なる基準を持っており、より詳細に告知をすることによって、無条件での加入が出来るケースもあります。
割高になりがちな保険料
上述の通り、通常の生命保険（医療保険）に比べて、保険料は割高になります。保障内容もさることながら、保険料を支払い続けられるかも含めて複数の商品を比較して加入をすることが重要です。
持病がある人が保険に加入するときに気をつけること
ここでは、持病がある人が保険に加入する際の注意点をまとめておきます。
告知の際に病気を隠さない
当然のことながら、現在の持病や既往症に関し、詳細に告知することが必要です。詳細な告知をしないことによって、実際に保険金の支払い事由が発生した際に保険金が支払われないこともあります。
また、告知義務違反があった場合、保険会社は保険契約を解除することが可能となります。（告知義務違反による解除）
検診結果などはすべて提出
健康診断書や人間ドックの結果などの健康診断結果を保険加入時に提出することにより、各保険会社は総合的に医務査定をした上で引受条件を提示することが多くなってきました。
また、健康診断書以外にも治療を受けているデータや治療内容・処方されている薬名などを合わせて告知することによっても、引受条件が緩和されることもあります。
例えば、睡眠時無呼吸症候群の方でシーパップ（CPAP）療法（※１）治療をされている方などは計測データを添付することで引受条件が緩和されたりするケースもあります。
潰瘍性大腸炎（※２）を罹患されている方も、処方されている薬や治療内容、経過などを告知することによって通常の生命保険に加入することも可能な場合があります。
（※１）CPAP療法とは・・・睡眠時無呼吸症候群の治療のひとつで、気道閉塞の度合いに合わせた空気圧を鼻マスクによって鼻から気道へ送ります。このことにより、喉の組織を広げ、舌を押し上げて気道を確保し、無呼吸の状態を改善する治療法です。
（※２）潰瘍性大腸炎（指定難病97）とは・・・大腸の粘膜に潰瘍やびらんができる原因不
明の非特異性炎症性疾患。
まとめ
ここまで、持病や既往症がある方の保険加入について解説して参りました。
引受基準緩和型や限定告知型の商品も、多くの保険会社から販売され選択の幅も広がっております。各社によって、「告知項目」にも多少の差異があり、加入条件等も異なります。
引受基準緩和型や限定告知型の商品を選択される際には、告知項目や加入条件なども含めてしっかりと検討されることをおススメします。
また、持病や既往症があるからと言って、安易に引受基準緩和型や限定告知型の商品のみを検討することなく、まずはその持病や既往症についての詳細な告知をし、提出できる医的資料などがあれば提出をして、通常の保険に加入できるかどうかを見極める必要があります。通常の保険を無条件で加入することも、あるいは特別条件は付保されても、引受基準緩和型や限定告知型の商品に比べて割安な保険料で加入できることもあります。
重要なのは、正しく告知をし、保険会社の加入条件に照らし合わせることで、よりニーズに合った保険商品に加入することが可能になります。（保険会社によっては、事前に医務上の査定目安を照会をすることも可能です。）
まずは、1つの商品、１つの選択肢で加入検討することなく、通常の保険商品も含め、複数の商品を比較してみることが大切です。
執筆者
綿引 隆弘（ファイナンシャルプランナー）
■保持資格：2級ファイナンシャル・プランニング技能士、AFP資格、トータル・ライフ・コンサルタント