長い人生でケガや病気を避けることはできません。
会社の仲間や親戚のおじさんやおばさんが入院した経験のある方も少なくないのではないでしょうか。入院された方は口を揃えて 「お金がかかるよ!!」 と言います。
お金がかかると聞くと、不安に感じ何らかの対策をしなければと感じる人は多いと思います。
入院に対する備えといえば、医療保険が真っ先に考えられるでしょう。しかしながら医療保険は非常に種類も多く、保障内容も複雑なので自分にぴったりのものを自力で選ぶことはなかなか困難です。日本で販売されている保険商品の中で最も種類が多いのはダントツで医療保険と言えると思います。
『医療保険は希望に沿った保障内容をチョイスできることをご存知でしょうか？』
『医療保険には年代別に選ぶポイントがあることをご存じでしょうか？』
今回は複雑な医療保険について保障内容と特約の特徴や、メリット・デメリットを解説します。そして、それぞれの年代別の医療保険の選び方についても詳しく解説していきます。この記事を読めば自分にあった医療保険の形がはっきりと分かるのではないでしょうか！
医療保険の主契約の選び方３ステップ
医療保険を選ぶ際は、まず主契約を決めなければなりません。次の3つのポイントを確認しながら主契約の形を決めましょう。
入院給付金の日額を決める
入院給付金日額とは、入院日数に応じて受け取れる給付金で、1日5,000円、10,000円などと設定されています。例えば、入院給付金日額が1日5,000円の医療保険に加入していたとすれば、5日間入院した場合には受け取れる給付金は25,000円となります。
それではこの入院給付金日額は、いったいいくらの金額を設定すればよいのでしょうか。
もちろんそれぞれ考え方の違いは有るでしょうが、健康保険が適用される入院の場合は高額な費用がかかったとしても、高額療養費制度を活用すれば一定金額（自己負担限度額）を超えた分があとで戻ってくるので、医療保険の入院給付金日額は5,000円で足りると言われる方も少なくはありません。
高額療養費制度を活用した時の自己負担限度額は、所得によって変わってきますが、70歳未満の方で標準報酬月額が28万円～50万円の区分で見てみますと、1か月あたりで８～９万円くらいとなります。
出典：全国健康保険協会「医療費が高額になりそうなとき（限度額適用認定）」より
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/sb3020/r151/
仮に医療保険の給付金日額を5,000円にした場合、1か月入院すれば約15万円受け取れるので十分補って余りがあることになります。
ただし、以下の費用は高額療養費制度の対象外となり全額自己負担になりますので注意が必要です。
入院時に必要となる可能性のある費用
| 費用の種類 | 詳細 |
|---|---|
| 先進医療の技術料 | 厚生労働省が定める最先端の医療技術で、健康保険が適用されない治療のため全額自己負担となります。 |
| 生活用品代 | パジャマやスリッパ、歯ブラシなど入院時に必要となる身の回り品も全額自己負担です。また雑誌やテレビカードなども当然自己負担となります。 |
| 家族の交通費や宿泊費 | ご家族や親戚の方がお見舞いに来る際の交通費と宿泊費も自己負担となります。 |
| 差額ベッド代 | 個室や2人部屋等を希望した際にかかります。ちなみに東京のがん研究会有明病院ですと差額ベッド代は一般個室（個室の最低額）で33,600円／１日～特別個室A（最高額）で167,000円／１日となります。 |
| 働けないことによる収入減 | 入院すると働くことはできません。貯蓄がたっぷりあれば安心ですが、無ければ収入減によりご家族の生活費に困ることがあるかもしれません。 |
このように、治療費以外にも差額ベッド代や家族の生活費、病衣代や日用品費など、出費がかさむことも考えられます。入院費用以外の出費が気になる場合は、入院給付金日額を5,000円よりも高く設定しておいたほうが安心ですね。
入院給付金の支払限度日数を決める
医療保険の多くは、1回の入院に対する支払限度日数が設定されています。60日型、120日型、180日型など商品によって異なります。仮に60日型タイプの医療保険に加入した場合、1回の入院で入院給付金を受け取れるのは60日目までとなり、それ以降は保障の対象外です。限度日数は長いほうが安心ですがその分保険料も高くなります。
それでは入院給付金の支払限度日数は、いったい何日にすればよいのでしょうか。
厚生労働省の調査によると入院日数の平均は29.3日です。年齢が高いほど入院日数も長くなる傾向にあり、０～14歳は7.4日、15～34歳では11.1日、35～64歳では21.9日、65歳以上では37.6日、75歳以上では43.6日です。
以上のデータからも入院給付金の支払限度日数は60日もあれば十分と言え、加えて現在は入院日数が年々短くなってきていると言われていることから、大半の入院の場合では支払限度日数が60日でも差し支えないかもしれません。
出典:厚生労働省 平成29年（2017）患者調査の概況《退院患者の平均在院日数等》
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/03.pdf
しかしながら、本当に怖いのはがんや脳卒中、急性心筋梗塞など3大疾病と言われる疾病で入院期間が60日を超えて長引くケースではないでしょうか。
医療保険の中には3大疾病が原因で入院した場合、入院給付金の支払限度日数が無制限になるものもあります。
心配な方は支払限度日数を増やすか、日数延長・日数無制限となっている医療保険を選択するか、特約を付けて備えるとより安心ですね。
手術給付金のタイプを決める
手術を受けたときに給付される手術給付金は、上記で扱った主契約の入院給付日額に倍率をかけて計算されます。その倍率が一定であるタイプと、手術の種類に応じて倍率が変わるタイプがあります。一定タイプの場合、手術の種類によらず１回の手術につき5万円、10万円などと給付金額が決められています。倍率が変わるタイプは、手術の種類によって入院給付日額の10倍、20倍、40倍などに分かれています。
例えば入院給付日額5,000円の保険に加入しており、手術給付金の倍率が20倍の手術を受けたとしたら、1回の手術につき100,000円が手術給付金として支払われます。倍率変動タイプは定額タイプよりも保険料がやや高めになっていることが一般的ですが、大きな手術を受けたときに手厚い保障が受けられるという点では安心感があります。実際、保険料の差異は月額100円程度ですので万が一の手術に備えて倍率変動タイプにされるとより安心ですね。保険料を1円でも安くしたい方には倍率一律タイプが良いかもしれません。
医療保険の５つの特約の選び方
ここまで、医療保険の主契約について、考えるべき３つのポイントを順を追って解説してきました。主契約が決まったら、次は特約についても考える必要があります。医療保険には多くの特約がありますが、ここでは代表的な５つの特約の詳細を解説します。ご自身にとって必要な医療保険の特約はどれなのか、しっかりと見極めるようにして下さい。
通院特約
通院特約とは、入院後に通/院された場合に給付金をお受取り頂ける保障です。中には入院前の通院までも遡って受け取れるタイプもあります。一般的に通院特約は退院後180日以内の通院が対象となり30日限度などのように保障対象期間と支払限度日数が定められています。
例えば通院特約を5,000円と設定していた場合、退院後30日間通院した場合、15万円お受け取り頂けます。
ところが、入院を伴わない通院は一般的には対象外となる点に注意が必要となります。風邪など、入院せず通院だけで完治した場合には一般的に通院特約の給付対象外となります。また、歯科医院に通院しただけの場合も給付対象外となりますので注意が必要です。
私は医療保険をご契約頂く時には通院特約を必ずオススメしています。私の経験上、退院した後に即完治となるケースは稀で、多くの場合退院後に通院が発生します。しかも通院が長引く場合も多く、通院特約で給付金を受け取れて助かったという声は少なくありません。
厚生労働省の平成29年（2017）患者調査の概況によると入院患者の約80%※が入院前後に通院治療を受診されています。入院期間は年々短くなっているのに対し、通院日数は年々増えています。これらのデータからもおわかりいただけるように、通院特約はつけておいたほうがいいかもしれませんね。
出典:e-Stat（政府統計の窓口）患者調査 平成29年患者調査上巻（全国）
https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0003318594
＊厚生労働省「平成29年（2017年） 患者調査」統計表34表より、「退院後の行き先」で当院に通院、他の病院・診療所に通院、在宅療養（訪問診療・訪問看護等）の合計をもとに算出
先進医療特約
先進医療とは、厚生労働省が定める最先端の医療技術で、対象となる疾患や受診できる医療機関が限定されています。先進医療は公的医療保険が適用されず、全額自己負担となります。先進医療の中には非常に高額な治療もあり、負担が大きくなることもあります。
先進医療特約をつけておくと、先進医療を受けられた際に高額になりがちな先進医療の技術料を給付金としてお受取り頂けます。
私は医療保険をご契約頂く時には先進医療特約を必ずオススメしています。実際に先進医療を受けられたお客様から加入していて良かったとお声がけ頂いたこともあります。しかも先進医療特約の保険料は月々100円強程度ですので、治療の選択肢を狭めたくない場合には先進医療特約を付けておくと安心です。
先進医療特約についての詳細に関しましては次の記事をご参考ください。
医療保険やがん保険を検討する際によく耳にする「先進医療特約」。付けた方が良いのかどうか、どんな保障内容なのか、そもそも先進医療とは何なのか、見ていきましょう。 目次 「先進医療」とは新たに開発された医療技術先進医療の主な […]
女性疾病に関する特約
女性疾病特約は、乳がんや子宮がんなど女性特有の病気（女性特有の病気以外にも、女性に多いとされる病気についても対象となるものもあります。）が原因で入院や手術をしたときに、通常の入院・手術給付金に加えて一定金額が上乗せされる特約です。数ある疾病の中で、女性特有の病気にかかった場合に保障が手厚くなるのが特徴です。
ただし、女性特有の病気だからと言って医療費が跳ね上がることはなく、逆に特約を付けることによって保険料は高くなります。女性特有の疾病にかかるリスクが高い人にはぴったりですが、主契約の保障だけで医療費をカバーできることも多いため、本当に必要かどうかを事前に見極めましょう。
女性疾病特約についての詳細に関しましては次の記事をご参考ください。
医療保険には様々な特約がありますが、女性だけが加入出来る特約として「女性疾病特約」があります。 保障内容はどんなものなのか、メリットやデメリットを見ていきましょう。 目次 女性疾病特約とは一体？女性疾病特約の特徴女性疾病 […]
三大疾病特約
老衰を除く日本人の三大死因と言われているのが、がん、心疾患、脳血管疾患です。
厚生労働省の調査によると日本人の死因のうち、がんは28.2%、心疾患は15%、脳血管疾患は7.7%となっています。
つまり日本人の50.9％もの方々の死因は三大疾病なのです。 このデータからも、これらの疾病が原因で入院する可能性は他の病気よりも高いと言えます。
三大疾病特約とは、がん（悪性新生物）、心疾患、脳血管疾患になったときに手厚い保障が受けられる特約です。特約の保障内容としては、約款によって定められた特定の状態になったときに一時金が給付される、入院給付金の支払限度日数が無制限になる、以降の保険料が免除されるなどが挙げられます。家族にがん患者がいて発症するリスクが高い、この3つの疾病で治療が長引いたときにもしっかりと保障を受けたいという方に適しています。商品によっては対象となる三大疾病の範囲について、急性心筋梗塞、脳卒中と、病名を限定している場合もあれば、逆に心疾患、脳疾患と病気の幅を広く設定しているものもあります。なるべく保障範囲が広い医療保険を選ぶことがオススメです。
出典：厚生労働省 令和元年(2019)人口動態統計月報年計（概数）の概況《死亡数・死亡率（人口10万対），死因単体分類別》
https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai19/dl/h6.pdf
がん特約
医療保険のがん特約とは、がんと診断された時やがんが原因で入院や手術をした際にプラスして給付金を受け取ることができる特約のことです。単品の別商品でがん保険がありますが、保障内容はほぼ同一といってよいでしょう。
多くの方から、次のような質問をいただきます。
「がん保険を契約したほうがいいのでしょうか、それとも医療保険のがん特約を契約すればいいのでしょうか？」
私はズバリ！単品商品のがん保険をオススメします。その理由は、保険の見直しがしやすいからです。
みなさんご存じの通り、がんに関する医療環境は年々変化しており、以前に加入したままのがん保険では万が一がんになった時に必要な保障が十分でないことがあります。また保険会社各社は、日進月歩のがん医療環境に合わせて毎年のように新しいがん保険を発売しています。
もし、医療保険にがん特約を付帯していた場合、いざ見直しをしようとしてもがん特約だけでなく医療保険全体を見直すことになってしまいます。一方、単品商品のがん保険であればいつでも気軽に最新のがん保険への見直しが可能となります。このことからも医療保険のがん特約ではなく単品のがん保険に加入されることをお勧め致します。
医療保険の保険期間・保険料払込期間の選び方
ここまで、医療保険の主契約と特約について選び方を解説して参りましたが、いざ契約をするためには、まだ決めなければいけない事があります。それは医療保険の保険期間と保険料払込期間です。
ここからは、医療保険の保険期間と保険料払込期間の選び方について、解説をしていきたいと思います。
保険期間
医療保険には、保障が一生涯続く終身医療保険と一定期間で契約が終了する定期医療保険があります。終身医療保険は定期医療保険に比べて一般的に保険料が割高ですが、一度加入すると保険料はずっと変わらず一生涯の保障を得られます。
一方、定期医療保険はライフプランにあわせて期間を限定して加入でき、一般的には終身医療保険に比べて見直しがしやすいと言われ、保険料も保険期間が短いため低めに設定されています。
例えば若くてまだ収入があまり多くない方や、お子様の教育費等で保険料に負担を感じられるような方は、大きな保障を安い保険料で実現できる定期医療保険が適しているでしょう。
その一方で、収入が安定していて家計的に余裕があるような方は、定期医療保険と比較して保険料が割高でも保険料と保障が一生涯一定で安心を得ることができる終身医療保険が適しているでしょう。
保障が必要な期間と保険料のバランスを見て、どちらが自分にふさわしいのかを検討することが大切ですね。
保険料払込期間
保険料払込期間は終身払（全期払）と短期払の2種類があります。
終身払
終身医療保険で保険期間が終わるまでずっと保険料を払い続けるのが終身払になります。
短期払よりも毎月の保険料が安く、見直しをする際も気にならないことが多いです。社会保障制度の改定や医療技術の進歩によって必要な保障は常に変わります。医療保険の保障内容もそれにあわせて変わるため、途中で見直しがしやすいほうが臨機応変に対応できるでしょう。
しかしながら保険期間が終わるまでずっと保険料を払い続けることになるので、保険料負担により老後の家計が苦しくなる可能性があるというデメリットがあります。
短期払
60歳や65歳で保険料の払い込みが終了するのが、短期払です。
収入があるうちに払い込みが終わるように設定できるので、老後に保険料の心配をすることがないという点は大きなメリットです。また、保険料は途中で変わることはありませんが、老後の保険料も前倒しで支払うので毎回の保険料が終身払に比べて一般的に高くなり、どちらかと言えば保険の見直しがしにくいというデメリットがあります。
医療保険を選ぶ際に終身払と短期払のどちらを選べばよいでしょうか？というご質問は非常に多いです。
上述のそれぞれのメリットとデメリットを理解した上で、支払える保険料の範囲内で保障を半分ずつにして、終身払と短期払の両方で加入されることを私はオススメしています。
医療保険の年代別の選び方
年代別のライフステージによって医療保険の必要な保障は変わってきます。ここでは年代別におすすめの保障内容を解説します。
ぜひご自身の該当される年代に加えて、10年後・20年後の年代についても確認されて下さい。
20代の場合
20代は就職や独立して一人暮らしを始めることの多いライフステージです。多くの方は独身で、自分がケガや病気で入院することなど考えられないという人も多いことでしょう。そしてこの年代のほとんどの方はまだ貯蓄もそんなに多くないでしょう。
とはいうものの、若くして生活習慣病になる方も増えています。私の経験上、若くして糖尿病や通風を発症して医療保険に加入できなくなった方もたくさんいらっしゃいます。ご自身の生活サイクルを見直して少しでも不安がある方は早めに医療保険に加入されることをオススメします。しかも保険はなるべく若い時に加入すれば比較的安い保険料で加入することができるのでお得です。
私が20代の方へおすすめする医療保険は、将来見直しがしやすく保険料も比較的安い定期医療保険です。支払える保険料の範囲内で可能な限り特約を付帯されるとよいでしょう。特に女性は若くして乳がんや子宮がんを発症される方も多いので「女性疾病に関する特約」も含めて若いときから医療保険の加入を検討すべきです。健康に自信がある方は、健康であれば祝い金が定期的に受け取れる「健康祝い金特約」を付帯するのもオススメです。
30代の場合
30代では多くの方が結婚して子育てに忙しくなるライフステージです。新しい家族ができて住宅ローンが始まる方も少なくないでしょう。
30代は20代の頃に比べて徐々に体調変化が訪れる年代で、大病を患う同級生もチラホラ出てくるかもしれません。この年代は万が一のケガや病気の際の治療費や収入減に備えて、充実した保障内容の医療保険に加入する必要があります。
私が30代の方へおすすめする医療保険は保障と保険料が将来上がることがない終身医療保険です。入院と手術、先進医療の保障に加えて通院や三大疾病特約も付帯されると良いでしょう。また、三大疾病になった際にそれ以降の保険料が免除される三大疾病保険料免除特約を付帯するのもオススメです。
ポイントは必要な保障をなるべく安く、将来変わることのない一定の保険料で準備することです。もし可能であれば保険料払込期間を60歳や65歳までの短期払いにしてそれ以降の保険料支払いがないようにすると老後の家計が明るいものになるでしょう。
40代の場合
40代は全てのライフステージの中で最も支出が多くなるライフステージといえます。住宅ローンやお子様の教育費で家計が圧迫されている方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
40代は30代の頃に比べてさらに体調が変化して生活習慣病やその予備軍になる人が増えてきます。健康診断の結果が気になる年頃ですよね。この年代は30代の頃よりもさらに充実した医療保険に加入する必要があります。もし30代の頃に終身医療保険に加入しているのであれば追加で定期医療保険とがん保険の加入を検討しても良いかもしれません。
実際にあった事ですが、私のお客様（当時43歳）で医療保険とがん保険を追加で契約され、その3年後にがんと診断されてしまった方がおられます。当然その方は給付金をしっかりと受け取り治療に専念されました。結果、がんを克服され今では元気に暮らしていらっしゃいます。さらに三大疾病保険料免除特約を付帯していたので保険料の支払いもなくなった上で一生涯の保障を継続することとなりました。あの時追加で加入して良かったと大変喜ばれました。
保険は病気をした後では加入が難しくなります。40代ならなおさら健康なうちに充実した保険に加入されることをオススメします。
50代の場合
50代は子育てが終わって経済的にはホッとできる時期ですが、反対に病気になるリスクがさらに高くなるライフステージです。生活習慣病や女性疾病のリスクが急激に高くなるのでそれに合わせた医療保障を準備する必要があります。
万が一に備えて先進医療特約等を含め全ての必要と思われる特約の加入を検討されることをオススメします。もしかしたら何らかの病気を患って医療保険をあきらめている方もいらっしゃるかもしれません。そういった方々には、保険料は少々割高ですが、持病がある方でも加入できる限定告知型医療保険もありますので加入を検討するとよいでしょう。
持病がある方向けの限定告知型医療保険の詳細は次の記事をご参考ください。
持病や既往症など健康に不安があるために、保険加入を諦めている方もいらっしゃるかも知れません。 そのように持病や既往症がある方こそ、しっかりとした医療保険に加入しておきたいと思いますよね。 実は、持病や既往症があっても加入 […]
まとめ
これまで医療保険の選び方について、主契約・特約・保険期間・保険料払込期間、そして年代別の加入ポイントの順で一緒に勉強してきました。
これらを一つ一つ決定していくことで、自分に合った医療保険・保障内容をチョイスしていくことができます。しかしながら医療保険は、商品によって保障内容が異なります。さらに家族構成や職業、年齢によって必要な保障は変わるので、自分だけでは判断が難しいというのが現状です。また、数多くの医療保険の中からご自身に最適なものを選び取るのは極めて難しい事です。
そんな時こそ迷わず気軽に保険のプロであるFPに相談してみてはいかがでしょうか。皆様にとって最適な保険を選び取ってくれるはずです。
執筆者
梶野 俊太郎（ファイナンシャルプランナー）
■保持資格：2級ファイナンシャル・プランニング技能士