普段支払っている保険料を高いと感じたり、それにより生活にしわ寄せがきているという方もおられると思います。
一方で、今まで保険料を支払ってきた保険を見直すのは何だかもったいなく感じられる、あるいはどういうタイミングでどのように見直せばいいのか分からないという方も多いかと思います。
また、今の保険より有利な新しい保険商品があるかもしれないけれど、保険商品が多すぎるためにどのように比較すればよいのか分からない方もいらっしゃるでしょう。
今回は高いと感じている保険料を賢く抑えるための保険の見直しについて、①見直しを検討すべきタイミング、②見直しのポイント、③具体的な見直し方法、および④見直しの注意点を詳しく解説していきます。
この記事を読めば、自分にあった保険の見直しの概要がはっきりと分かるでしょう！
保険の見直しを検討すべき時期
保険の更新がある時
生命保険には、全期型（60歳満了や80歳満了等）や更新型（10年更新や15年更新等）といった保険期間に期限を設けている保険がありますが、このうち更新型の更新時期が保険の見直しには最適なタイミングとなるでしょう。
というのも一般的には同じ保障内容で保険を更新すれば、更新後の支払保険料が思ったよりアップすることが多いからです。ただ、契約時とはライフステージが変化して経済状況も異なることも多々ありますので、更新時の状況に応じた保険を選び直すという視点が重要です。
このことから以下の対策を検討してみましょう。
- 適切な保障額に変更する（減額等）：契約時に必要と考えていた保障額は、現在では必要でないことも多々あります。減額については、3-3で詳しく説明いたします。
- 必要な特約の中途付加、または不要な特約を解約する：保険会社によっては時代の変化に合わせて新しい特約の販売を追加しているので中途付加を検討してみましょう。また更新時には不要と思われる特約を確認して解約することは重要なことです。
- 喫煙されない方や健康な方専用の料率にトライしてみる：最近では、保険会社によって名称は異なりますが喫煙されない方や健康な方専用の料率を扱った保険料が安くなる保険商品が増えています。非喫煙者や健康状態に自信のある方であれば、同じ保障内容でありながら３割近くも保険料を安くすることも可能かもしれません。
- 通貨の分散も考慮して、外貨建て保険も検討してみる：保険会社によっては、円建て商品よりも予定利率が高いことが多い外貨建て保険に乗り換えをすることにより、同等の保障額のまま支払保険料を安くできるかもしれません。
大きなライフイベントがある時
特に、以下のような大きなライフイベントがある時にはそれぞれのタイミングで必要な保険を検討してみましょう。
結婚時
最近は、結婚後も共働きというご夫婦も増えていますが、お互いに万が一のことがあった場合に備えた生命保険や、大きな病気・事故等の怪我があった場合等に備えた医療保険を検討することが必要になります。このタイミングでの生命保険については、適正な保障額と保険期間を考慮した掛け捨て保険(収入保障保険等)がお奨めです。また医療保険は、人生100年時代を見据えて長期療養リスクに備えた終身医療保険を検討しましょう。特に、最近はがん・心疾患・脳血管疾患等の特定疾病対策は必要でしょう。特定疾病に罹患した場合に給付される特定疾病一時金（50万円～200万円）やその後の保険料の支払いが免除される特定疾病払込免除特則は人気があります。
出産時
このタイミングでは、将来の子供の教育費をどのように貯めていくかという教育資金対策が必要になります。特に、幼稚園・小学校・中学校・高校・大学あるいは専門学校という教育プロセスの中で、私立なのか国公立なのかという子供の教育プランを考えておきましょう。それにより将来必要な教育資金が大きく異なるため、具体的な毎月の貯蓄額も変わることになります。最近は低利率の商品が多いためお奨めできる保険商品は以前より少ないですが、いろいろな保険会社における複数の保険商品を徹底比較した上で学資保険、変額個人年金保険、そして外貨建て個人年金保険・養老保険などへの加入を検討されることをお奨めします。
住宅購入時
住宅を購入する際にはほとんどの方が住宅ローンを設定され、それと同時に団体信用生命保険へ加入します。最近は、住宅ローン返済者に万が一あった場合のみならず、がん・心筋梗塞・脳卒中などの三大疾病に罹患した場合も住宅ローン残債の返済が不要になる団体信用生命保険も登場しています。
非喫煙体料率や健康体料率など保険料率を低くする工夫がされている収入保障保険等とも比較して適切な保険を選びましょう。
子供の独立後
子供が独立すれば、死亡保障の額を減らしていくこを視野に入れて今まで加入してきた保険の解約や減額を検討しましょう。一方で、ご自身の退職年齢までの有効な貯蓄性保険の再検討、および老後を見据えた生命保険の見直しが必要になります。具体的には、個人年金商品等の貯蓄性商品、および特定疾病等の長期療養リスクに備えた終身医療保険の見直しや検討がお奨めです。
老後
人生100年といわれる時代では老後生活がますます長期化しており、老後の生活費のみならず、特定疾病や先進医療、身体障害や介護、認知症に備えた医療費対策が特に重要となります。一方で、ご自身が亡くなった場合の相続対策や相続税を軽減するための生前贈与対策も必要な方が増えています。具体的には、生命保険では外貨建て保険を含めた一時払い終身保険、介護終身保険、および認知症保険、そして医療保険ではがん・心疾患・脳血管疾患等の特定疾病対策として、特定疾病に罹患した場合に給付される特定疾病一時金（50万円～200万円）やその後の保険料の支払いが免除される特定疾病払込免除特則が付加できる終身医療保険がお奨めです。
以上のように、結婚や出産、子供の入学・卒業、住宅購入、子供の独立、そして退職（転職）等の大きなライフイベントがあったときが保険を見直すタイミングとなります。今後のご家族のライフプランを見越して、必要な保障内容かどうかを確認するのに良いタイミングだからです。現預金のキャッシュイン・キャッシュアウトや将来必要になる資金をできる限り適正に予測していろいろなリスクに備えましょう。
なお上述したとおり、最近は特定疾病や身体障害、介護、認知症、そして精神疾患を含めこれらを原因とした各種就労不能状態を対象にするなど、以前よりも保障範囲の広い、つまり保障が手厚い保険が増えています。こうした保険は、契約時の健康状態告知の観点からみれば年齢を重ねるほど新規契約は難しくなりますし、保険料も高くなることは否めません。ですので、皆さんの健康リスクを考慮して、皆さん自身が気になる、保障が手厚い保険を複数比較検討することをお奨めいたします。ただし現在の健康状態が良好であることは必須条件になります。
世帯収入額が大きく変化する時
転職等による大幅な年収の増減、家族の病気・怪我や介護等による家計収入の減少や出費の増加、退職金の授受および年金生活への移行、そして遺産相続等による資産額や世帯収入額の大きな変化があるときも保険の見直しのタイミングとなります。
とくに特定疾病等の罹患や交通事故等の大きな病気やけがにより長期療養を余儀なくされる場合、および退職や転職などにより収入が大きく減る場合には、今まで見てきたような保険料を抑えるための対策を参考にしてみてください。
現在加入している保険会社でも保険料率の改訂や新商品の販売などにより保険料が安くなる保険に変更することも可能かもしれませんが、例えば喫煙されない方や健康な方専用の料率を扱っている複数の保険会社の保険商品とも比較すれば保険料を安くできる可能性も高まります。（ただし、年齢の上昇により必ずしも保険料が安くなるとは限りません。）
現在の保険の必要性に疑問を抱いた時
過去に加入したものの、必要性をあまり感じていない保障をそのまま継続していることはありませんか。
現在、保険には加入しているものの何のために保険に加入しているのか、その必要性に疑問を感じたときは見直しのチャンスです。将来のライフプランや家計状況の変化等を鑑み、皆さんにとって適切な保障内容・保障額・保障期間について再考した上で、それらを見直しに反映するようにしましょう。
必要でない保障をカットできれば、保険料を合理的に抑えることができるはずです。皆さん自身で再考が難しい場合には、現在の保険担当者やお知り合いのファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。
保険料を抑えたい時の見直しポイント4選！
公的保障を計算に入れているか確認する
日本には、家族を養っていた方に万が一のことがあった場合に、残された家族が最低限生活できるような遺族年金制度（遺族基礎年金・遺族厚生年金）という公的保障制度があります。この遺族年金制度は、亡くなられた方が会社員なのか個人事業主なのかによって遺族厚生年金がもらえたりもらえなかったりする上、亡くなられた方の年収・年金加入期間・家族構成に応じてもらえる遺族年金額に差があるため、それだけで十分とは言えない方もおられるかもしれません。しかしながら逆に、公的保障制度を全く考慮に入れずに全ての保障を民間保険のみで対応しようとしてしまっている場合もあるので注意が必要です。保険の見直しの際には、こうした公的保障を保障額の計算に入っているか再度確認しましょう。
保険内容の重複がないか確認する
ほとんどの方が住宅ローン契約とともに加入する団体信用生命保険は、住宅ローン返済者が万が一の場合には残債がなくなる、つまりその後の返済が不要になる生命保険です。この場合には、毎月の遺族の生活費の中から住宅ローン返済分を差し引いて考えても良いことになるので、他に加入している生命保険では団体信用生命と重複することがないように保障額を設定することが重要です。
保障が重複していても保険金や給付金を受取ることはできますが、コスト面から考えると不要であることも多々あります。
この他、病気や怪我の入院や手術を対象にした医療特約や災害・傷害特約の重複についてもしっかり確認してみましょう。
掛け捨て型保険に切り替えられないか確認する
生命保険には、定期保険と呼ばれているような掛け捨て保険、および養老保険や終身保険と呼ばれているような貯蓄性保険があります。一般的に同じ保障額、同じ保険料払込期間であれば、貯蓄性保険よりも掛け捨て保険の方が保険料は安くなりますので加入中の貯蓄性保険を掛け捨て保険に切り換えることを検討してみましょう。ただし、その場合には貯蓄性がなくなることに注意してください。
不要な特約がないか確認する
保険には主契約と特約があり、主契約に加えて複数の特約をプラスすることにより保障内容を手厚くする事が出来ます。
保険加入の際には必要と思われて付加された特約も今となっては不要となっている場合も多いため、保険の見直しの際には特約の保障内容を詳細にチェックして、不要と思われる特約は解約しましょう。それぞれの特約保険料はその内訳が表示されていることが多いですので、それぞれの保険料を確認して将来にわたって本当に必要な保障なのかどうかを判断するようにしましょう。そのためには、特約そのものの細かい内容チェックが必要になります。小さくても不要な特約を省くことにより、固定費である保険料を少しずつ抑えることができます。
保険料を抑えるための5つの見直し方
ここまで、保険の見直しを検討すべきタイミング、そして見直し時にチェックしたいポイントについて解説してきました。ここからは実際に保険の見直しにより保険料を抑える５つの方法について順に解説していきたいと思います。ご自身の加入状況と照らし合わせながら最適な方法を見つけてみてくださいね。
払済保険への切り替え
保険商品によっては、現在加入中の保険の保険料支払いをストップして、従来の保険期間を変更せずに保障額のみを減額することが可能です。変更後の保険を払済保険といいます。こうした払済保険への切り替えにより、①保険料の支払いが不要になる、②保険期間を維持できる、③解約返戻金が維持できて増えていく、というメリットが得られます。
一方で、①保障額が減る、②特約がある場合には基本的に消滅する、というデメリットがあります。実は、変更後の払済保険の保障額は、解約返戻金額と変更後の保障期間の長さにより自動的に決定します。払済保険への切り替えは、保険会社により条件が異なりますので、詳細については保険会社に問い合わせて確認をしましょう。
詳しくはこちらでも解説しております。
最近の急激な景気変動で収入が減少した方から「保険は続けたいけど保険料を払い続けることが厳しい、どうすれば良いか？」とご相談を受けることが増えてきました。この記事を読めば、今まで加入してきた保険を解約することなく、続けていくことが出来る可能性が広がるでしょう。
延長保険への切り替え
加入中の保険の保険料の支払いをストップするのは先程の払済保険と同じですが、従来の保障額を変更せずに保険期間のみを変更することも可能です。変更後の保険を延長保険といいます。こうした延長保険への切り替えにより、①保険料の支払いが不要になる、②保障額を維持できる、というメリットが得られ、場合によっては③変更時点での解約返戻金がその時点で自動的に決まる延長保険の一時払保険料よりも多い場合には、その差額分を保険期間の終了時に生存給付金として貰える可能性があります。
一方で、①保険期間が短くなる、②特約がある場合には消滅する、というデメリットがあります。実は、変更後の延長保険の保険期間は、変更時点での解約返戻金の額により自動的に決定します。延長保険への切り替えは、保険会社により条件が異なりますので、詳細については保険会社に問い合わせて確認をしましょう。
詳しくはこちらでも解説しております。
「延長保険」という言葉を聞いたことはあるでしょうか？ 不慮の事態などで保険を継続するのが困難になったとき、解約以外の手段として考えるものの１つです。一体どんなものなのか、もしものときに備えて、見ていきましょう。 目次 保 […]
保険の減額
現在加入中の保険の保障額を一部解約することを保険の減額といいます。保険を減額すれば、今後支払っていく保険料は減額した部分に相当する保険料分だけ安くなり、解約返戻金については減額した保障額に相当する額を受け取ることができます。適正な保障額の見直しにより保険金額を減額することは大変有効な方法と言えるでしょう。ライフステージの変化により、契約時には必要と考えていた保障額も必要でなくなることは往々にしてあります。今の保障額が本当に適正なのか考え直してみることは大切です。
特約の解約
保険には主契約と特約がありますが、保険の見直しの際には特約の保障内容を詳細にチェックして不要と思われる特約を解約することも有効な方法です。チェックしてみると案外に保障が不要と思われる特約が見つかるかもしれません。ただ、特約の解約によりその後の支払保険料は安くなりますが、一度解約してしまうと元に戻せないという点には注意が必要でしょう。
他の保険への切り替え
現在加入している保険会社だけではなく、他の保険会社の保険商品を含めた複数の保険商品を比較検討することは選択肢が広がり効果的です。時代の変化とともに、数年前と同等の保障内容でありながら保険料が安くなっている保険商品も見受けられます。また、最近はユニークな保険商品も多いので検索サイトや金融雑誌等で保障が手厚い保険をチェックすることをお奨めします。皆さん自身で再考が難しい場合には、お知り合いのファイナンシャルプランナーや複数の保険会社を取り扱っている保険代理店の方に相談してみましょう。
ただし、保険の乗り換えにあたっては健康状態が良好であることが前提となります。健康状態によっては新しい保険に加入することを断られることもあります。
保険の見直しで節約できる場合のシミュレーション
最近の具体的な相談事例として、７年前に加入した保険を他社の保険会社に乗り換えることにより保険料が安くなったケースをご紹介します。
相談事例
見直し前に加入していた保険：収入保障保険
- ３１歳時（男性）に加入
- 保障期間は６０歳まで
- 万が一の時に毎月１５万円ずつ奥様の銀行口座に６０歳まで支払われる掛け捨て保険
- A生命保険にて加入
- 喫煙と非喫煙、および健康体等の保険料率の区別なし
見直し後の保険：収入保障保険
- 現在３８歳（男性）
- 保障期間は６０歳まで
- 万が一の時に毎月１５万円ずつ奥様の銀行口座に６０歳まで支払われる掛け捨て保険
- B生命保険にて加入
- 喫煙と非喫煙・健康体等の保険料率の区別あり
今回の保険相談では、７年前に加入した保険なので契約年齢は7歳上がっているにもかかわらず、同条件で見直しをした結果、実際に毎月の保険料が安くなりました。これにはいくつかの理由がありますが主には以下のことが考えられます。
- 非喫煙・健康体等の保険料率の区別がないA生命保険の収入保障保険を区別のあるB生命保険で見直しができたこと
- とくに収入保障保険については、ここ数年、各生命保険会社が数多くの商品を開発しており、年齢が上がっても健康状態が良ければ保険料が安く加入できるような保険商品が発売されている環境にあること
このように、年齢条件や健康状態がうまく合致すれば、保険商品によっては他の保険会社と比較検討することにより数年後の見直しでも保険料が安くなるケースもあり得るのです。
保険料を抑えたい時の3つの注意点
ここまで、保険料を抑えるための方法を解説してきました。また、事例を通して保険の見直しは非常に有効である事がお分かりいただけたと思います。
しかし、保険の見直しを行う上で注意しなければいけない点がいくつか存在します。以下の３つの注意点は是非確認しましょう。
一度保険を解約すると元には戻せない
一つ目は、主契約および特約ともに一度解約してしまうと元に戻すことはできないという点です。
若い時に加入したことによる保険料の安さはやはり今まで継続してきた保険の大きなメリットです。そうした保険を一度解約してしまうとその後状況が変わって再契約する場合であっても、一般的には以前より高い保険料となることは否めません。
そもそも再契約するとしても現在の年齢条件および健康状態で同じ保険に加入できるかは不明です。解約する場合には、こうしたことをしっかり理解しておきましょう。
解約返戻金の返戻率が低い
二つ目は、加入中の保険が解約返戻金を受け取れるような貯蓄性保険の場合、途中解約すると解約返戻金の返戻率が低いことが多いという点です。契約から十分に期間が経過していないにもかかわらず保険を解約すると解約返戻金は支払った保険料総額よりも下回ることがほとんどです。つまり、今まで支払ってきた保険料の金額分は戻ってこないことの方が多いので注意が必要です。
このことから契約をしてからの早期解約については十分にご注意ください。
無保険期間を作らない
三つ目は、他の保険への乗り換えを考える場合に無保険期間が発生する可能性がある点です。新たに加入を検討していても健康状態が良くない場合には新しい保険に加入することができない可能性があるという点を忘れないでください。つまり、新しい保険に加入する前に現在加入中の保険を先に解約をしてしまうと保障が全くない無保険状態になる可能性があるということです。保険の乗り換え時には、必ず新しい保険への契約が確認（成立）できてから現在加入中の保険を解約するようにしましょう。この際、保険料を二重に支払う期間が発生することもありますが、無保険状態になるリスクを考慮すると十分支払う価値があると考えます。
保険料を見直したいときはFPに相談しよう
今まで解説をしてきた通り、現在加入中の保険を見直すための方法は意外と多いことに驚かれたかもしれません。
一方で、いろいろな保険の見直し方法の中で皆さんにとって最も良い選択肢がどれなのかを選び抜くのは難しいと感じられた方も多いのではないでしょうか。
その上、上述の注意すべきポイントに注意しながら本来の目的である保険料を抑える保険の見直しをするとなると、条件が複合的に重なり合うこともあるため、場合によっては思い通りの見直しにつながらないということも出てきます。
皆さん自身でなかなか意思決定ができない場合には、「保険のプロ」であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談してみることをお奨め致します。皆さんにとって最適な選択をする手助けになるでしょう。
執筆者
原木 俊哉（CFP®資格）
■保持資格：1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®資格、税理士資格4科目合格